海外アマゾンでオリジナル商品を販売する際に注意したいこと

こんにちは、武藤です。

海外アマゾンでオリジナル商品を出品する際に、
バーコードが無い場合があります。

どんなケースかというと中国で生産した自社製品や、
ノーブランドの商品などです。

JANコードは原産国を識別するためのコードではないので、
海外生産を行なった商品にもJANコードを割り振れます。

こうした商品を海外アマゾンで販売する際には、
自社でJANコード(現GS1コード)を割振る必要があります。

日本では流通システム開発センターが、
JANコードの貸与を行なっています。

背景はわかりませんが購入するのではなく、
貸していただく形になっているようですね。

JANコードを申請するには、
お近くの商工会議所か、
アマゾンで以下の書籍を購入しましょう。

「バーコード利用の手引き」1,200円

申請書の提出は商工会に提出をしても、
上記の用紙を郵送してもいずれでも構いません。

私は商工会に所属していますが、
商工会員である必要は必ずしもありません。

また、法人でなくても個人でも申請は可能です。

非製造業者で売上が10億円!以下の場合は、
初期手数料は無料で3年間の利用で10,500円で申請が可能です。

そして、ここからが重要なのですが、
コードの申請には条件があります。

それは、原則としてJANコードは、
ブランドの所有者が申請する必要があります。

ブランドの所有者は、
製造メーカーさんの場合もあれば、
卸売業や小売業がの場合もあります。

また、申請者の情報はウェブでも公開されますので、
それなりの責任を伴います。

海外Amazonに商品を納品する際には、
Amazonにラベル貼りを依頼するか、
もしくはご自身でFNSKUというFBA納品用のコードを
JANコードの上から貼り付ける必要があります。

Amazonにラベル貼りを依頼するには、
JANコードが無いといけません。

さらに、この応用としては以下の3ケースがあります。

1.パックもしくはセット売り
同じ商品を複数個セットで販売する場合には、
元の商品のJANコードが利用できません。

新しいJANコードを採番する必要があります。

2.バンドル売り
これはアマゾン内ではハードルが高いのですが、
異なる商品をひとまとめにして販売する場合にも、
独自のJANコードを割振る必要があります。

バンドル販売には独自のルールがあるので、
Product Bundling Policyに沿って販売しましょう。

3.ケース売り
これは1つの商品を箱売りするケースです。

箱買いの需要がある製品を箱のまま納品して、
そのまま販売するようなケースです。

この場合には個々の商品のJANコードは利用できず、
箱に太枠のバーコードで記載されることが多い、
集合包装用商品コードのGTIN-14という独自コードが必要です。

納品の際には箱にReady to Shipなどと表示しておかないと、
バラバラにされてしまうので要注意です。

今日はかなりマニアックな話題になってしまいましたが、
本来はこうしたルールがあるので、
独自商品の出品の際などの参考になさってみてくださいね。
【あとがき1】
昨日のオランダを利用したスキームは、
さすがに情報がありませんでした…

最近、毎朝のサウジアラビアの
お客様とのメールが日課です。

アラブの男性はコミュニケーションが
お好きなようで1日数通もやりとりすることも。

1回の注文ロットが大きいのと、
日本の製品を愛してくださっているので、
取引をしていても楽しいですね。
【あとがき2】
現在、個別コンサルは募集していませんが、
海外販売のエグゼクティブクラブにて、
アマゾン輸出のサポートを担当しています。

同会ではアマゾン海外販売を担当しています。

https://mutojapan.com/nomadexporter/em

上記の会では、ご質問やご相談など
いつでもお気軽に行なっていただけます。
【あとがき3】
アマゾン輸出の教材「アマゾン海外販売戦略大全集」を
海外販売の師匠吉田さんと共同監修させていただきました。

対談動画と入門編マニュアルは無料なので、
これからアマゾン輸出を考えてみようと思われる方は、
ぜひご覧ください。

https://mutojapan.com/nomadexporter/ama

About Kenichi Muto

日本製品の海外販売を行う匠の技株式会社 代表取締役社長 個人の海外販売をサポートする組織 海外販売エグゼクティブクラブの講師兼サポートメンバー 2004年 eBayにて日本製品の販売を開始 2011年 米国amazonにて日本製品の販売を開始 世界8ヶ国のamazonやeBay自社ショップを通じ178ヶ国を対象に年間20万件の取引を行う。 法人コンサルティングを通じ国内メーカーの海外販路の開拓もサポートしている。 日本製品の海外販売に関する記事を日々発信中。

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