アマゾンでNegative Feedbackと戦う方法

こんにちは、武藤です。

アマゾンでの販売が増加するにつれ
どうしても発生するのがNegative Feedbackです。

この評価を放置するとまずいのが、
注文不良率(ODR)という評価に影響するからです。

この評価が悪化するとアカウントが審査されたり、
アカウントを一時凍結されたりします。

また、カートの獲得率にも影響を与えます。

そこで、私は評価の依頼はFeedback Fiveという
サービスを利用して自動化しています。

https://feedbackfive.ecomengine.com/signup?ref=8ca0f138-684f-4d2f-ae6e-34afa5cd4535


注文日から一定日数が経過すると、
評価依頼のメールをツールが自動で送信します。

このツールを利用するメリットは
効率的にフィードバックを貯められること。

大量の評価があれば
多少悪い評価を残されても影響が軽微になります。

実はNegative Feedbackが発生しても
アマゾンは通知をしてくれないので気が付きにくいのです。

ところが、このツールを利用すると
Negative Feedbackは発生した時点で連絡がきます。

これがFeedback Fiveを利用する
大きなメリットの1つです。

Negative Feedbackが残された際には
すぐにお客様に連絡をして対応したいですからね。

こちらに不備があればすぐにお詫びをして
解決に向けて動き出す。

問題が解消したら悪い評価を消してもらえないか交渉する。

こんな対応を取ることでアカウントを
サスペンド等から守ることが可能です。

ただ、利用に際してはプランが5種類もあるので
迷われるかもしれません。

http://www.feedbackfive.com/plans

プラン選択の決め手は、
FBA発送の有無と月間の注文数です。

FBA発送で評価を依頼する場合には、
月間20ドルのStandardプラン以上の選択が必要です。

FEEDBACKFIVEは通常、
14日間の無料お試し期間を提供しています。

とはいえ、受注から7日以降に
評価を依頼すると試用できるのはわずか1週間。

そこで、FEEDBACKFIVEさんには、
読者さん限定で14日ではなく30日間試用ができる
リンクを発行してもらいました。

https://feedbackfive.ecomengine.com/signup?ref=8ca0f138-684f-4d2f-ae6e-34afa5cd4535

アマゾンもバイヤーへの評価依頼を推奨しています。

こうしたツールを効果的に利用して、
アカウントを守っていきたいですね。

【あとがき1】
11月30日開催の「世界物販カンファレンス2013」に
スピーカーの一人として参加させていただく予定です。
https://mutojapan.com/nomadexporter/semi1311

海外販売に取り組む8名のプレゼンターが
お話させていただく予定です。

参加費は3,000円と破格ですのでぜひお申込ください。

一番の繁忙期ではありますが
当日会場でお会いしましょう!

【あとがき2】
海外販売についてもっと詳しく知りたい方は
以下より海外Amazonを利用した海外販売に関する
小冊子を【無料】で請求いただけます。

https://mutojapan.com/nomadexporter/ama

Amazon海外販売戦略大全集は
私が執筆・監修をした海外販売の有料マニュアルです。

アマゾン海外販売のFBAでは
仕入れで失敗をしないことが最大の戦略。

すでにアマゾン海外販売に取り組まれている方、
そしてこれから取り組まれる方におすすめの教材です。

まずは無料の小冊子を通じて
海外販売の魅力を感じていただけたら幸いです。
【あとがき3】
個人コンサルティングについての
お問い合わせをよくいただきます。

現在個人を対象とした
コンサルティングは提供していませんが
海外販売のエグゼクティブクラブにて
アマゾン輸出についての質問や相談を承っています。

https://mutojapan.com/nomadexporter/em
※現在新規会員の募集は停止中※

再度募集が再開されるような事があれば
また紹介させていただきますね。

About Kenichi Muto

日本製品の海外販売を行う匠の技株式会社 代表取締役社長 個人の海外販売をサポートする組織 海外販売エグゼクティブクラブの講師兼サポートメンバー 2004年 eBayにて日本製品の販売を開始 2011年 米国amazonにて日本製品の販売を開始 世界8ヶ国のamazonやeBay自社ショップを通じ178ヶ国を対象に年間20万件の取引を行う。 法人コンサルティングを通じ国内メーカーの海外販路の開拓もサポートしている。 日本製品の海外販売に関する記事を日々発信中。

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